本会の沿革について

1960年（昭和35年）4月　健康管理研究協議会　発足。共同研究班を組織し、シンポジウムをもって、研究者の交流と共同研究を推進することを意図して36人の発起人により発起人会が発足しました。

1961年（昭和36年）6月　第1回研究総会　開催。「以来、健康管理という言葉は、日常の保健用語として新聞にテレビに、その字を、その声を見聞するようになりました。丁度、疾病予防の段階から徐々に健康そのものの増進、或は維持管理に、いかにして対処してゆけばよいかという各界の必然的な要望を反映し得たとみて良いのではないでしょうか」と当時の「健康管理（1962年）」誌に「健康管理研究協議会1年のあゆみ」として掲載されています。

その後、毎回の例会では、直面している課題について、他の学会では取り上げられにくい重要な実際上の解決策について掘り下げ、充分に討議してきました。現在まで、年に2~4回の例会と総会を開催してきましたが、途中、大学紛争の影響で1970年及び1972年の2回、総会が順延されました。来る2012年9月には第50回記念総会が計画されています。

この間、本会は大きく2回にわたる大転換を成し遂げながら日本の公衆衛生の変化を先取りしてきました。

１回目は、「疾病管理」から「健康管理」への転換です。
1960年代、医師を中心とした結核等の「疾病管理」から［医師のみでない多くの職能・分野による健康管理チーム］による「健康管理」へ転換しました。結核菌等の病因の重視から環境要因である生活背景の克服を重視し、工学・社会学・教育学・経済学・社会心理学・社会福祉学等を駆使する公衆衛生学的な取組み、とりわけ、住民組織・職場組織、ボランティア・サークル等との協働を重視した取組みです。

2回目は、「健康管理」から「健康なまち・健康な職場づくり」への転換です。1980年代、ヘルスケアや家族ケアを実施する主体は住民・社員（従業員）・児童生徒であり、保健医療従事者はそれら「主体への支援」であるという認識が一般化しました。同時に、個人や家族で対応できない環境要因には、福祉はもとより教育・環境・産業振興等の全ての分野が連携した取組が求められ、保健医療従事者はそれらの「主体との協働や支援」であるとの認識も一般化しました。そしてそれらを同時展開する「健康なまち・健康な職場づくり」の具体策がテーマになりました。

このような過程を経てきました本会は、“健康管理”という概念で研究会を維持開催している団体の草分け的な存在であり、職域・地域・学校保健が有機的な関連をもって活動しているところに特色があります。また、前述のような転換をはかりながら、現在は、多くの職能・分野による健康管理チームによる健康管理、そしてセルフケアや家族ケアあるいはその支援に加えて「個人や家族では対応できない健康を左右する環境要因の改善活動やそれらの主体である職場・地域・学校等の各種組織活動との協働や支援」を視野に入れているところに特色があります。そして、設立以来50年を経た今も、各種の関連ある学会活動によってもたされた新しい多くの知見を、健康管理・健康づくりの現場に移し植え、かつ、育てていくということに大きな使命を持ち続けています。